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【医療保険】迷っている人に医療保険の必要な理由、不要な理由まとめ

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医療保険は保険各社が力を入れている分野ですが、近年特に商品が多様化しています。その中で医療保険は、「不要」「必要」それぞれの意見や情報がよくでてきます。

ファイナンシャルプランナーや保険の専門家の中にも明確に不要論を説く人もいますし、必要性を説く人もいます。

どちらもそれなりに根拠があって主張しているわけですが、知識のない人からみると何だかよく分からない部分も多いでしょう。

医療保険の加入や今後どうするか迷っている人に必要な理由、不要な理由、実際のところどうなのかをまとめます。

医療保険に「必要」・「不要」の話がでてくるのはなぜか?

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医療保険には公的医療保険と民間の保険会社が販売している私的な医療保険があります。医療保険が必要・不要を考える前に公的な医療保険の内容をよく理解して、上乗せする分をどうするべきか考えていきましょう。

医療保険に限らず生命保険、がん保険、自動車保険、火災保険などあらゆる保険は保障の観点から考えると現預金でカバーできないからこそ保険を使うべきものです。

交通事故を起こして歩行者を死亡させたり、数千万円の住宅ローンで購入した家が火災で焼失したり、世帯主である父親が亡くなったら後の家族の安心した生活費など、いずれも現預金だけでは難しいものです。

医療保険に必要論・不要論がでてくるのは病気の際の保障について、現預金で補てんできる可能性があるためです。

また医療保険について現金と比較した場合に、元が取れるかどうかを計算して比較するケースが見受けられます。

元を取ることを前提に保険加入を考えるのであれば、加入は考え直した方がいいでしょう。

前述の生命保険の死亡保障や火災保険で、元が取れるかどうか計算することはないはずです。これを考えたらよほど甚大な病気や怪我、事故、災害に遭わないと元は取れません。

保険金が支払われる事態になったということは、日常生活の中でいい状況ではありません。

その意味で保険そのものは元が取れない商品ですし、加入者全員の元が取れるようでは相互扶助の仕組みの保険制度は成り立ちません。

そもそも人によって家族構成や年齢、収入を得る方法、生活を取り巻く環境、本人の価値観は違うので、一方的に医療保険は必要、あるいは不要というものではありません。

状況が違うのですから、必要か不要かは人それぞれ違わないとおかしな話です。

医療保険が不要(必要性が低い)である理由

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公的医療保険(高額療養費、傷病手当金)

医療保険不要論で最もよくでてくるのが、公的医療保険があることです。

高額療養費の支給対象であれば、年収約370~約770万円の人は100万円の医療で3割窓口負担した後(30万円)、高額療養費の支給で実際の自己負担や1ヶ月あたり9万円弱で済みます。

また会社員などの場合、傷病手当金がありますから、支給要件を満たせば1年半の間は給与(標準報酬月額)の2/3が支給されます。勤務先にさらに福利厚生制度などがあるならさらに有利です。

現預金は他の用途にも使うことができる

医療保険も保険である以上、保険金が支払われないことが必ずあります。現預金であれば別のトラブルや事故などの際にも使えますので、お金を貯めておけば多様に使うことができます。

現預金及び他の金融資産が潤沢にある

単純に多額の資産があるのならあえて医療保険に頼る必要はありません。医療費に対して現預金でリスクヘッジができるからです。

医療保険が必要(必要性が高い)である理由

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公的医療保険制度があっても日常生活を維持できるか

高額療養費や傷病手当金のことはお話した通りですが、高額療養費や差額ベッド代や食費、入院にかかる諸雑費は対象外です。

傷病手当金も支給されるものの日常の生活から40%ほど減った収入で生活が維持することが可能なのか。

ゼロではないにしても収入が減る事実は変わりません。このあたりは家庭環境もあるでしょうが、自営業の場合は傷病手当金がないので必要性は高くなります。

現預金が減る心理的恐怖と意思の弱さ

現役のときはいいのですが、老後になってから現金のみで医療保障をカバーすると使った分は減るだけです。具合の悪いときに頼みの綱の現金が、病気とともに減っていく心理的には恐怖感があります。

また現預金の使途が多様なのは事実ですが、お金があると使ってしまう意思の弱い人には向いていません。

現預金やその他の資産が少ない

お金は一定量貯まるまでにはどうしても時間がかかります。所定の金額が貯まるまでは何の保障もありません。

今日明日何があるかわかりませんので、お金のない人ほど医療保険の必要性は高いと言えます。

医療保険の必要性の高い低いを属性別に考える

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会社員

高額療養費、傷病手当金、大手ならさらに勤務先独自の福利厚生などの可能性もありますので、比較的恵まれています。保険加入を考える場合は勤務先にある団体扱いの保険も検討するといいでしょう。

会社員も大手から中小零細まで様々なのでその点の考慮も必要です。なお、転退職で状況が変わることがあることは注意してください。

自営業、フリーランス

病気になると仕事や収入も同時に失う可能性が高いので、結婚している人は配偶者も働いているか、働くことができるかもポイントです。

 

傷病手当金がないので、特に短期よりも病気が長期になった際にどう対処するかで考えてみましょう。会社員に比べると何らかのかたちで保障を厚めに考えておく必要性は比較的高いでしょう。

 専業主婦

生計維持者に比べると医療保険の必要性は下がります。但し自分が病気になったときに子供の世話をするために、生計維持者の収入が下がる(残業代が減るとか)恐れやヘルパーが必要になるケースも考えられますのでこうした視点でも考えてみるといいでしょう。

 子供、赤ちゃん

父親母親とも健在であれば、収入はあるので医療保険の必要性は下がります。

医療保険があってよかった言うのは重い病気や怪我で長期間にわたる治療、多額な治療が必要なケースでしょうが、全体としては少ないケースです。

独身の人

独身の人の場合、死亡保険金を残す人もいないので、自分のための医療保険は入っておこうかと考える人もいるでしょう。

高齢になったとき家族がいないと頼れるのがお金になるので、現在の現預金や資産や家計の状況をみて考えておくといいでしょう。

なお年齢別にはあまり関係ないと思いますが、ある程度高齢になってから医療保険などに加入すると長生きするほど損する可能性もあります。

高齢になってから医療保険を検討する場合は予算の範囲でこのあたりのことも考えておきましょう。

公的医療保険制度の最近の動きと今後

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医療保険の不要論の一つにでてくる公的医療保険制度(高額療養費、傷病手当金)ですが、現時点でこの制度になっていますが、20年30年先にどうなっているかは分かりません。

公的医療保険も少し動きがでてきています。そもそも医療費は現役世代が原則3割の窓口負担で、高齢になると2割あるいは1割負担になります(現役並みの収入があれば3割)。

後期高齢者の窓口負担や高額療養費についても、改定の声が上がり始めています。すぐには変わらないでしょうが今後の動向について気にしておいてください。

また2016年4月より「患者申出療養制度」がはじまりました。いわゆる混合診療にかかる部分ですが、先進的な医療を患者の申出により安全性・有効性等を確認して身近な医療機関で治療できるようにするものです。

メリット・デメリットがありますが、日本の医療および医療保険が変わっていく可能性がある制度です。こちらも覚えておいてください。

民間生命保険会社の医療保険のこれから

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医療保険、いわゆるがん保険も含めた第三分野の保険が自由化、解禁されたのは2001年7月です。この間民間の医療保険の保障内容はかなり変わっています。

今は終身医療保険が主流で、保険料もアップしないが売りです。しかし「医療」「国の政策」などが変われば民間の医療保険も変わります。

昔は入院の治療を重点に置いた内容でしたが、これは医療そのものが入院中心だったためです。

個別の疾病による部分はありますが、全体として平均入院期間は年々短くなってきています。そのため最近の医療保険は通院や一時金、就業不能などに対応する保障も増えています。

前述の患者申出療養制度が動き出して、今後は医療保険に新たな保障が付帯されることも考えられます。

また現在、給付金という「現金給付」が中心ですが、医療や介護サービスを提供する「現物給付」のサービスを提供する保険のあり方も議論がされています。

医療保険も長い間には変わっていきますから、一定頻度で可能であれば見直しも考えましょう。

もちろん年を取れば保険料が高くなり、健康を損ねていけば加入できません。新しいものを追いかけたらきりがありませんし、予算と相談しながらどこかで何らかの線を引く必要はあります。

まとめ 結局どうする?

情報の収集をして色々な人の考え方をよく聴いて自分なりの価値観の「軸」を明確にすることが大切です。これは医療保険に関わらずお金に関わることすべて共通です。

医療保険を必要・不要だけで決めるのは論外です。掛捨ての安い医療保険に入りつつ、預貯金を殖やし、一定期間を過ぎたら医療保険は辞めるという方法もあります。このように両方を併用するのもありです。

医療保険もいつでも、誰でも加入したいときに加入できるわけではありません(経済的・健康上の理由)。

世の中の必要・不要論に振り回されることなく、自分を取り巻く今現在の状況をよく認識して方向性を決めていきましょう。適宜柔軟な対応が考えてください。

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平野 敦之

平野 敦之

ひらの あつし
平野FP事務所代表。(CFP ®・1級FP技能士・宅地建物取引士)。東京都出身。大学卒業後に証券会社、損害保険会社等で実務を経験した後1998年に独立。FP歴18年。


・個人のお金の悩みやお困りごとのサポート。
・法人の経営者のお金の悩み、営業を支援。

TVやラジオ、新聞、雑誌など直近の10年間で200回以上の取材を受ける。同業であるファイナンシャルプランナーに対しても情報提供の執筆や講演を行う。

講演・セミナー活動も大学での非常勤講師や国民生活センターや行政機関、大手企業や団体など幅広い実績を持つ。総合情報サイトAll Aboutにて損害保険ガイドを務め、約13年に渡り定期的にマネー情報の発信を実施。その他の媒体も含めてWEB上での執筆記事は400本以上。

現場の相談を中心業務と考え活動を続ける。

【著書】いまから始める確定拠出年金投資(自由国民社)http://amzn.to/2csBEsM
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