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医療保険は必要か、不要か?タイプ別に必要性と不要論を解説

【医療保険】本当に医療保険は必要か?必要・不要な理由を解説
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医療保険は保険各社が力を入れている分野ですが、一方で医療保険の「必要性」や「不要論」はそれぞれ意見や情報がよくでてきます。

■この記事で学べること。

【1】医療保険が必要な理由・不要な理由

【2】属性別(職業など)、年齢別の医療保険の必要性

【3】公的医療保険の今後の動向

【4】保険は不要でも役立つサービスがある

【5】医療保険のこれからと今後の必要な保障

医療保険の加入や見直しを検討している人に、医療保険が必要な理由、いらない理由について実際のところどうなのかを解説します。

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この記事のもくじ

 なぜ医療保険にのみ「必要」・「不要」の話がでてくるのか?

医療保険に「必要」・「不要」の話がでてくるのはなぜか?

保険は医療保険だけでなく、生命保険(死亡保障)もあります、生命保険にはあまり不要論はでてきません。

大きなくくりで医療保険には、「公的医療保険」と民間の保険会社が販売している「私的な医療保険」があります。

医療保険が必要・不要を考える前に公的な医療保険の内容をよく理解しなければなりません。

その上で上乗せする分をどうするべきか考えることが重要なのです。

本来あらゆる保険は現預金等でカバーできないリスクを補うもの

医療保険に限らず生命保険、がん保険、自動車保険、火災保険などあらゆる保険は、現預金などの資産で万が一のときのカバーできないならば保険を使うべきです。

例えば次のようなケース。

  • 交通事故を起こして歩行者を死亡させた
  • 数千万円の住宅ローンで購入した家が火災で焼失した
  • 世帯主である父親が亡くなったら後の家族の安心した生活費など

これらはいずれも現預金だけでは難しいものです。

医療保険は必要ない、不要である・いらないという両方の意見があるのは病気の際の保障について、現預金で補てんできる可能性があるためです。

保険で元が取れるか計算する考え方はナンセンス

医療保険について現金と比較した場合に、元が取れるかどうかを計算して比較するケースが見受けられます。

元を取ることを前提に保険加入を考えるのであれば、医療保険の加入は考え直した方がいいでしょう。

前述の生命保険の死亡保障や火災保険、自動車保険で、元が取れるかどうか計算することはないはずです。

病気や怪我による死亡、事故、災害に遭わないとこれらの元は取れません。

そもそも起こらない方がいいことばかりですから、元を取る以前の話です。

保険金が支払われる事態になったということは、日常生活の中で何かしら悪いことが起きた状況です。

その意味で保険そのものは元を取ることを考える商品ではありませんし、加入者全員の元が取れるようでは相互扶助の仕組みの保険制度は成り立ちません。

つまり保険の加入者全員が元が取れることはあり得ないのです。

人によって家族構成や年齢、収入を得る方法、生活を取り巻く環境、本人の価値観は違うので、一方的に医療保険は必要、あるいは不要というものではありません。

医療保険は不要・いらないの根拠(必要性が低い)

医療保険が不要(必要性が低い)である理由

ここから医療保険の不要論や必要の意見についてよくでてくる双方の言い分を見ておきましょう。

公的医療保険(高額療養費、傷病手当金など)でカバーされる部分が多い

医療保険の不要論で最もよくでてくる理由が、公的医療保険があることです。

高額療養費の支給対象であれば、年収約370~約770万円の人は100万円の医療費で3割窓口負担した後(30万円)おおよそ次のようになります。

高額療養費の支給で実際の自己負担や1ヶ月あたり約9万円弱です(差額ベッド代など除く)。

また会社員などの場合、さらに傷病手当金がありますから、支給要件を満たせば1年半の間は給与(正しくは標準報酬月額)の2/3が支給されます。

勤務先にさらに何らかの福利厚生制度などがあるならさらに有利です。

最低限の保障という意味ではある程度預貯金で公的医療保険などの不足分がカバーできるなら民間の医療保険は不要、いらないというわけです。

現預金は他の用途にも使うことができる

医療保険も保険である以上は、手術をしても入院しても保険金や給付金が支払われないことが必ずあります。

現預金であれば別のトラブルや事故などの際にも使えますので、お金を貯めておけば何に使うかは制限されずに自由に使うことができます。

現預金及び他の金融資産が潤沢にある

単純に多額の資産があるのならあえて医療保険に頼る必要はないといえます。

医療費に対して現預金でリスクヘッジができるからです。

医療保険がいらないという人の根拠はまとめるとこうしたところです。

医療保険が必要な理由(必要性が高い)

医療保険が必要(必要性が高い)である理由

次に必要という意見のよくある話を見てみましょう。

公的医療保険制度で日常生活を維持できるか、また改正される可能性

高額療養費や傷病手当金のことはお話した通りですが、高額療養費や差額ベッド代や食費、入院にかかる諸雑費は対象外です。

病院によってはパジャマやタオルなどは指定のセットを使うのを前提にしているところがあります(1日数百円)。

テレビを見るのにカードを購入する必要があります(数時間で千円くらい)。

食費についても2016年から改定がはじまっており、負担は増加しています。

傷病手当金も支給されるものの、日常の生活が2/3ほどになった収入で生活が維持することが可能なのかどうかです。もちろん人によるでしょう。

また公的医療保険については、現行制度のもとで語られています。

すでに高額療養費などは収入によって所得の多い人は負担が増えています(2015年1月改正)。

さらに2017年8月の改正で70歳以上の人の負担が増え、2018年8月に再度改定されて高齢者かどうかより、現役並の所得があれば相応の負担が必要になりました。

2022年10月からは後期高齢者でも一定以上所得のある人は、医療費が2割負担です。

今後の税金や社会保障の負担贈、収入がずっと右肩上がりの時代ではありません。

このあたりは家庭ごとに違うでしょうが、自営業の場合は傷病手当金がないのと入院すると収入がゼロになるので、医療保険などの必要性は高くなります。

現預金が減る心理的恐怖と意思の弱さ

現役のときはいいのですが、老後になってから現金のみで医療保障をカバーすると使った分は減っていきます。

具合の悪いときに頼みの綱の現金が、病気とともに減っていく心理的には恐怖感があります。

平均寿命も延びていますから、老後の時間も長くなります。勤労収入や不動産収入などお金が入ってくる仕組みを持っていなければ資金は減っていくだけです。

また現預金の使途が多様なのは事実ですが、お金があると使ってしまう意思の弱い人や管理が苦手な人には向いていません。

現預金やその他の資産が少ない

お金は一定量貯まるまでにはどうしても時間がかかります。所定の金額が貯まるまでは何の保障もありません。

今日明日何があるかわかりませんので、お金のない人ほど医療保険の必要性は高いと言えます。

差額ベッド代は本当に必要ないか?

差額ベッド代は、患者の承諾とサインを貰うもので、医療機関の都合での利用はその料金は取れないことになっています。

お金がなければ個室になど入れないでしょうが、自分の意思で個室に入りたいと考えるケースはないかということです。

4人程度の相部屋ですと、いびきがうるさいとか、体調が悪くて一晩中うめき声を上げている人がいるなど、毎晩眠れないなどということもあります。

自分や家族が入院した経験がないとピンとこないでしょうが、実際にはよくあることです。

経験のない人からするとそんなことは我慢しろというでしょうが、実際に入院している人は精神的に限界超えてしまうこともあります。

医療保険の推奨をするつもりはありませんが、こういうことは実務的にはあると考えておいてください。

医療費の高額化と就業不能・長期療養リスク

医療技術の進歩とともに入院日数短期化の動きとともに医療費も高額化しています。

公的な医療保険がありますが、混合診療もはじまりお金のある人の方が治療の選択肢が多くなります。

また入院日数の減少とともに在宅療養などに治療のウエイトが移っています。

こうなると入院保障を中心にした医療保険が役に立つことが減ってきますが、逆に重要性が増すのが就業不能リスクです。

医療技術の進歩などとともに死亡率は低下傾向です。

良くも悪くも亡くなりにくくなっており、平均寿命も延びています。寿命が延びて高齢になれば病気のリスクは高まります。

特に現役世代の人が病気になると収入の減少は切実な問題です。

医療というよりは就業不能リスクの話になってしまいますが、こうした傾向がでてきていることは覚えておいてください。

また医療技術が上がっていることから、以前なら死亡率が高かった病気もいまもそうとは限りません。

がんにり患した人でも働きながら治療を続けている人もいます。

医療技術の進歩とともに治療にかかるお金も以前とは状況が変わってきているのです。

医療保険の加入率はどのくらい?

医療保険の加入率はどのくらい?

ここでどのくらいの人が医療保険に加入しているのか加入率について確認しておきましょう。

  • 医療保険加入率 世帯93.6%

出所:令和3年度生命保険に関する全国実態調査(公益財団法人生命保険文化センター)

3年に一度の調査ですが、その保険も加入率が上昇傾向でその中でも医療保険は特に高く、概ねどの年代でも90%を超える加入率になっています。

コロナ禍の影響も考えられますが、死亡保障よりも平均でも加入率は高くなっています。

医療保険の必要な人、必要ない人を属性別に考える

医療保険の必要な人、必要ない人を属性別に考える
会社員の医療保険の必要性

高額療養費、傷病手当金、大手ならさらに勤務先独自の福利厚生などの可能性もあります。

公的医療も含めた土台の部分は比較的恵まれていますので自営業よりは必要性は低いといえます。

傷病手当金があるのは有利ですが、1年半支払われる2/3の収入でやりくり可能かどうかということも改めて考えてみてください。

傷病手当金のない自営業よりは恵まれていますが、収入が約2/3になって生活が可能な人とそうでない人がいます。

単純に傷病手当金があるから大丈夫なのではなく自分の家計をもう一度チェックしてみてください。

また給与所得者の人が仮に保険加入を考える場合は勤務先にある団体扱いの保険も検討するといいでしょう。

大手企業に勤めているほどこうした点は有利です。

会社員も大手から中小零細まで様々なのでその点も考慮しておきましょう。転退職で状況が変わることがあることは注意してください。

自営業、フリーランスの医療保険の必要性

病気になると仕事や収入も同時に失う可能性が高いので、結婚している人は配偶者も働いているか、働くことができるかもポイントです。

自営業やフリーランスは1人で事業をやっているケースが多いので、自分が倒れると代わりがいません。

また傷病手当金がないので、特に短期よりも病気が長期になった際にどう対処するかで考えてみましょう。

会社員に比べると公的な補償が薄いため、何らかのかたちで保障を厚めに考えておく必要性は比較的高いでしょう。

自営業などの場合、医療保険というより就業不能保険の類いも併せて検討してみてください。

最近は短期型の就業不能保険もでています。

 専業主婦の医療保険の必要性

生計維持者に比べると医療保険の必要性は下がります。

但し、自分(専業主婦)が病気になったとき、世帯主である配偶者が子供の世話をするために生計維持者の収入が下がる(残業代が減るなど)恐れやヘルパーが必要になるケースも考えられます。

こうした視点でも考えてみるといいでしょう。

 子供の医療保険の必要性

その家庭の収入を支える父親・母親とも健在であれば、収入はあるので医療保険の必要性は下がります。

医療保険があってよかった言うのは重い病気や怪我で長期間にわたる治療、多額な治療が必要なケースでしょうが、全体としては少ないケースです。

独身の人の医療保険の必要性

独身の人の場合、死亡保険金を残す人もいないので、自分のための医療保険は入っておこうかと考える人もいるでしょう。

高齢になったとき家族がいないと頼れるのがお金になるので、現在の現預金や資産や家計の状況をみて考えておくといいでしょう。

なお年齢別にはあまり関係ないと思いますが、ある程度高齢になってから医療保険などに加入すると長生きするほど損する可能性もあります。

高齢になってから医療保険を検討する場合は予算の範囲でこのあたりのことも考えておきましょう。

公務員

基本的には会社員と同様で勤め人の場合には、高額療養費に加えて傷病手当金があるので公的な保障は厚めです。

この点は会社員と同じです。

また民間のように勤務先が破たんする、リストラに合うなどのこともないので、その意味では医療保険の必要性は下がるでしょう。

もちろん預貯金などがない状況ならそこは考慮する必要があります。

20代・30代・40代・50代・60代、定年後、年代別で医療保険の必要性は?

50代、60代以降での医療保険の必要性はあるの?

20代

20代で独身なら医療保険の必要性は低めです。できれば家計をしっかり管理して預貯金を貯めることを中心に考えてください。

結婚していてお金を遺す必要があれば、死亡保障などから優先して検討していくといいでしょう。

30代、40代

まとめてしまいますが、独身か結婚しているか、さらに預貯金の有無などから検討するといいでしょう。

住宅購入しているならローンの返済、子供がいるなら教育費の確保など他に優先させることがあります。

保障を無視していいわけではありませんが、死亡保障など優先順位の高いものから予算の範囲で考えてください。

50代、60代、定年後

50代、60代にもなると周囲にも具合が悪い人がでてくることも増えてきますから、医療保険の必要性について改めて考える機会も多いでしょう。

年を取って行くほど、医療保険の加入に不利になる点を2つお伝えします。

  • 健康状態に問題が出てくることが増えてくる
  • 掛金が高くなる

今は引受基準緩和型といって健康状態の告知内容が簡素で多少健康に問題があっても加入しやすい医療保険が増えています。

こうした医療保険は元々割増が入っているので掛金は高めです。

結局は預貯金などがどのくらいあるか、今後の収入が見込めるものがあるか、など個別の事情を考慮して検討することになります。

すでに医療保険に加入していてどうするか迷っている人は家計の支出状況をみておいてください。

やめることはいつでもできますが、徐々に加入しにくくなっていきます。

公的医療保険制度の最近の動きと今後

公的医療保険制度の最近の動きと今後

医療保険の不要論の一つにでてくる公的医療保険制度(高額療養費、傷病手当金)ですが、現時点でこの制度になっていますが、20年30年先にどうなっているかは分かりません。

今後の公的医療保険改正

公的医療保険も少し動きがでてきています。そもそも医療費は現役世代が原則3割の窓口負担で、高齢になると2割あるいは1割負担になります(現役並みの収入があれば3割)。

いま現役世代の人が高齢になったときは、さらに制度自体が変わっている可能性も否定できません。今後の動向について気にしておいてください。

人口減が進んでいく中では避けられない流れだと考えます。

患者申出療養制度(混合診療)のスタートと医療保険

2016年4月より「患者申出療養制度」がはじまりました。

いわゆる混合診療にかかる部分ですが、先進的な医療を患者の申出により安全性・有効性等を確認して身近な医療機関で治療できるようにするものです。

日本で保険利用できない治療を自分で選んで使うことができます。

保険適用外ですから、お金はかかります。お金のある人ほど色々な治療を受ける選択ができるようになります。

メリット・デメリットがありますが、日本の医療および医療保険が変わっていく可能性がある制度です。

高額だけどぜひこの治療を受けたいとなると、それに対応する保険の発売なども期待したいところです。

保険適用外だと数十万程度のお金はあっという間になくなります。

医療保険は不要でも実は役に立つサービスがある


このところ生命保険会社は商品開発だけでないところにも力を入れています。その一つが健康増進や健康改善へのサポートです。

いわゆる保険の付帯サービスと呼ばれるものです。

民間の生命保険会社などが入らないと無料あるいは割安に受けられないサービスなども提供しはじめています。

下記の関連記事にある付帯サービスなどは、その病気の専門分野のセカンドオピニオンや医師の紹介・手配なども行っています。

実際に病気になった際、医療保険はともかくこれはかなり役に立つと考えています。

医療保険のこれからと必要な保障、住宅ローンの団信

民間生命保険会社の医療保険のこれから

医療保険、いわゆるがん保険も含めた第三分野の保険が自由化、解禁されたのは2001年7月です。この間民間の医療保険の保障内容はかなり変わっています。

保障は終身でも医療も世の中も変われば医療保険も変わる

今は終身医療保険が主流で、保険料もアップしないが売りです。しかし「医療」「国の政策」などが変われば民間の医療保険も変わります。

昔は入院の治療を重点に置いた内容でしたが、これは医療そのものが入院中心だったためです。

個別の疾病による部分はありますが、全体として平均入院期間は年々短くなってきています。

そのため最近の医療保険は通院や一時金、就業不能などに対応する保障も増えています。

医療については、これまでの入院を中心とした保障から、在宅療養や通院治療などに移行しつつあります。

古いタイプだと今の医療事情にマッチしないこともありますから、終身医療保険だからほったらかしではなく一定の頻度で見直しも必要です。

医療保険の役割の変化と新たなサービスの付帯

従来生命保険会社の役割は何かあったときに保険金や給付金を支払うというものでした。つまり何かあったときに「事後に」お金を支払うというものです。

医療技術やテクノロジーの発達でこれが変わりつつあります。

本来の給付金を支払うという前に次のようなことが始まっています。

  • 健康増進のサポート
  • 病気になったときの重症化予防
  • 病気になったときの医療相談などのサポート  など

これまでのような事後の給付金の支払いだけでなく、「事前から事後まで」をサポートする動きに変わってきているのです。

実際にここのところ各社の動きをみていると、保険商品を健康増進を推進するタイプのものを増やしたり、医療のセカンドオピニオンサービスや健康相談などの付帯などを増やしています。

またスマホなどを使った健康の維持に力を入れる保険会社も増えてきました。

個人的にはこうした付帯されているサービスの類いが結構使えるものが多いと考えています。

また現在、給付金という「現金給付」が中心ですが、医療や介護サービスを提供する「現物給付」のサービスを提供する保険のあり方も議論がされています。

医療保険も長い間には変わっていきますから、一定頻度で予算面・健康面で可能であれば見直しも考えましょう。

住宅ローンに付帯できる団信(団体信用生命保険)の上乗せ保障

住宅を購入する人の限定されますが、このところ住宅ローンの団信の上乗せ保障を充実させて差別化を図る動きが活発です。

例えばがん団信などの場合、がんと診断されるとその後の住宅ローンの返済が免除されたりします。

高齢になったとき以降までの医療保障と住宅ローンの返済支援の保障は違うものですが、

上乗せ保障にコストを取らないものもでてきたので、こうしたものがあることもぜひ知っておいてください。

住宅購入する人は一考の余地があると考えます。

まとめ

医療保険は必要か、不要か?タイプ別に必要性と不要論を解説、についていかがでしたか。

情報の収集をして色々な人の考え方をよく聴いて自分なりの価値観の「軸」を明確にすることが大切です。

これは医療保険に関わらずお金に関わることすべて共通です。

医療保険を必要性・不要論だけで決めるのは論外です。掛捨ての安い医療保険に入りつつ、預貯金を殖やし、一定期間を過ぎたら医療保険は辞めるという方法もあります。

このように両方を併用するのもありです。

医療保険もいつでも、誰でも加入したいときに加入できるわけではありません(経済的・健康上の理由)。

世の中の必要・不要論に振り回されることなく、自分を取り巻く今現在の状況をよく認識して方向性を決めていきましょう。

適宜柔軟な対応を考えてください。

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ライター紹介 ライター一覧

平野 敦之

平野 敦之

ひらの あつし

平野FP事務所代表。(CFP ®・1級FP技能士・宅地建物取引士・2級DCプランナー・住宅ローンアドバイザー)。東京都出身。大学卒業後に証券会社、損害保険会社等で実務を経験した後1998年に独立。

・個人のライフプラン、お金の悩みやお困りごとのサポート。
・法人の経営者のお金の悩み、営業を支援。

ファイナンシャルプランナー歴20年以上。相談業務の他TVやラジオ、新聞、雑誌など直近の10年間で200回以上の取材を受ける。同業であるファイナンシャルプランナーに対しても情報提供の執筆や講演を行う。

講演・セミナー活動も大学での非常勤講師や国民生活センターや行政機関、大手企業や団体など幅広い実績を持つ。総合情報サイトAll Aboutにて2003年よりマネーガイドを務め、15年以上に渡り定期的にマネー情報の発信を実施。その他の媒体も含めてWEB上での執筆記事は600本以上。

「お金の当たり前を、当たり前に。」するために、現場の相談を中心業務と考え活動を続ける。

【著書】いまから始める確定拠出年金投資(自由国民社)http://amzn.to/2csBEsM
    
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