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生命保険・医療保険の見直し相談のタイミングは?見直し方法とポイント9選

生命保険・医療保険の見直し相談のタイミングは?見直し方法とポイント9選
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生命保険や医療保険などの見直しは家計管理のポイントの一つです。結婚や出産、住宅ローンを組んだときなど生命保険の見直しのタイミングは色々とあります。

■この記事で学べること

【1】生命保険の見直しが必要な理由

【2】生命保険の見直し相談8つのタイミング

【3】見直しに関する基本的な考え方のポイント

【4】生命保険の入り方と加入先

【5】年代別・タイプ別に考える生命保険の見直し

実践したい生命保険の見直し相談について、そのタイミングとその方法やポイントについてファイナンシャルプランナーが解説します。

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なぜ生命保険や医療保険の見直しが必要か?

なぜ生命保険や医療保険の見直しが必要か?

生命保険にはなぜ見直しが必要かというと、一般的に長い期間に渡って契約していくため、加入当初と状況が変わってくるからです。

  • ずっと独身だったけど結婚したので、万が一のとき家族の生活を守る必要がある
  • 住宅を購入する(団体信用生命保険に加入する)
  • 20年前に生命保険に加入したままでいまの医療や家庭の状況に合っていない
  • 相続の財産分与でトラブルが起こりそうなので、死亡時に現金を用意する必要がある。

結婚したというのは、自分の家庭(内部環境)の変化です。

加入した保険がいまの医療に合っておらず古くなってきたというのは外部環境の変化になります。

相続は両方の要素がありますが、いずれも生命保険の加入当初の主旨に合わなくなってくることがでてきます。

主旨に合わないものは、無駄な部分もでてきます。

自動車も一定期間に車検があってメンテナンスをしたり、車を買替えたりしますが、生命保険や医療保険も一定の頻度でメンテナンス(見直し)をすると合理的です。

生命保険に加入する必要性と理由は?

生命保険に加入する必要性と理由は?

保険の見直し以前に重要なことを覚えておいてください。それはそもそも生命保険や医療保険が必要かということです。

見直しと言っても、新たな生命保険に加入することもあれば、現在の保険をメンテナンスする方法もあります。

解約してやめることも選択肢の一つです。

生命保険や医療保険に加入する主な目的

保険の加入にあえて目的を挙げるなら、以下の4点です。

  • 死亡
  • 医療
  • 介護
  • 年金

極端な話上記の4つについて、家族の状況などを考慮して特に不安がないなら生命保険・医療保険などには加入しないという選択もあるのです。

保険加入に本来求めるもの

例えば自動車を所有している人は自動車保険、持ち家の人は火災保険に加入している人が多いでしょう。

なぜだか分かりますか?

事故や火事があったら大変だからと言えばもちろんそうですが、交通事故で被害者に高額な損害賠償を求められたり、火災で自宅が全焼したら個人の資産ではカバーできないからです。

その意味で生命保険でいうと、死亡保障が最も必要性が高いものです。

家計の大黒柱が亡くなってしまった場合、その後の子どもや配偶者の生活には数千万円単位のお金がかかることがあるからです。

また医療技術の進歩とともに以前と異なり、罹患したことが必ずしも死に直結するわけではなくなっています。

もちろん病気やその進行具体にもよります。

しかし生存していることが必ずしも病気の完治や社会復帰とイコールでもあります。

働きながら長期の療養や在宅療養などもあるため、収入減少なども昔はなかったリスクです。

平均寿命が延びてきたことでこうしたことも考えていかなければならないのです。

生命保険見直し相談の8つのタイミング

生命保険見直し相談のタイミング8つ

生命保険の見直しにはどのような時期・タイミングがあるか確認してみましょう。

結婚

今は共働きも珍しくありません。

配偶者が専業主婦(専業主夫)などの場合、実家が裕福で帰ることができる、技能があって働けるなどいくつかの場合を除けば生命保険の必要が高くなります。

出産・子供

配偶者以上に保険の必要性が高くなるのが、子どもができたときです。

子どもが2人、3人いるなら、一番下の子が独立できるまでの最低限の保障の必要性がでてくるでしょう。

住宅購入・住宅ローン利用時

住宅を購入すると、団体信用生命保険(団信)に加入します。

すでに死亡保障に加入している場合、住宅にかかる必要保障が重複しますから、生命保険を見直すことで無駄を減らすことができます。

保険料(掛金)を安くできる可能性があるのです。

転職

どこから、どこに転職したかで状況が変わります。大手企業から中小企業や自営業に転職した場合、転職前ほど福利厚生などで保障がしっかりしていないケースがあります。

予算次第でしょうが、保障をどうするかこうした機会に考えてみましょう。

離婚

結婚して自分にもしものときに、配偶者の生活の維持のために保険に加入しているなら離婚と同時に不要となります。

子どもの独立

子どもの独立で死亡に関する最低限の必要保障額はぐっと少なくなります。保障額(契約金額)が当初のままなら見直しを検討してみましょう。

退職

退職すると収入が少なくなりますし、会社の団体保険に加入していた場合にはそこから抜けなければならないケースもあります。

年齢的に必要保障額も下がっていますから、退職も生命保険見直しのきっかけの一つです。

その他

必ずというわけではありませんが、保険料率などが改定になることがあります。

だから生命保険の見直しするというのは本末転倒ですが、ライフプランの変更があるときに当たるとには良いタイミングです。

また医療保険関係などは終身タイプが主流で一生安心といううたい文句で販売されていますが、医療技術はどんどん進歩しています。

それに対応した保障になっていないと肝心なときに使いにくいことがあります。

昔の保険にずっと入って何十年もそのままということであれば、保険の見直しを検討してみましょう。

いまの保険は単に保険金や給付金を支払うだけでなく(事後にお金を支払う)、健康増進や重症化予防、医療機関の紹介や相談など何かが起こる前(事前)、起こった時、その後(事後)までケアしています。

意外と使えるサービスも多いので調べてみてください。

生命保険・医療保険の見直しの方法とポイント

生命保険・医療保険の見直しの方法とポイント

生命保険の見直し方法

生命保険を見直すと言っても見直すところは一つではなく、いろいろあります。主なものを挙げてみましょう。

  • 保険料(掛金)を安くする
  • 保障額を減らしたり、増やしたりする
  • 契約者や受取人、口座名義人を変える
  • 保険の種類を見直す
  • 契約期間を見直す

このように書くと複雑に見えますが、保険料(掛金)が負担なので安くしたい、保険金の受取人を子ども変えたいなどこれらはすべて保険の見直しです。

公的保険をベースに考える

日本の保険制度には公的保険と私的保険があります(年金も同様)。ここでいう保険の見直しの民間生命保険会社で加入する保険は私的な保険です。

自分が亡くなった場合には、遺族年金などから残された家族に支払いがあります。

医療保険などでも高額療養費や傷病手当金がありますから、まずはこれらをベースに不足するようなら、生命保険や医療保険を検討してみましょう。

最も重要な生命保険見直しのポイント

生命保険の見直しをして、保険をやめるという選択をする場合はいいのですが、新しい保険に乗り換えるようなときには注意しなければならないポイントがあります。

それは新しい保険に切替えるときに、保障の空白を作らないことです。

見直しの結果、別な保険に加入を決めたので、今加入している保険を無駄になるからさっさとやめてしまう人がいます。

しかし新契約の加入時に健康上の問題が見つかって加入できないことがあります。

今の生命保険は解約していたら、健康状態が悪いのに保険に加入できないばかりか、元の保険を続けることもできなくなります。

誰も責任を取れませんから十分注意してください。

特に保険商品だけでなく、保険会社も変わる際には注意しましょう。

普段普通に生活していて自分が健康だと思っても、生命保険を契約する際の各種の健康上の数値が良好で健康というのは、同じ健康でも意味が違います。

生命保険・医療保険の入り方と加入先

生命保険・医療保険の入り方と加入先

保険商品がたくさん販売されているように、加入先も多くのルートがあります。

生命保険会社の職員

生命保険会社の職員なので、その会社の商品を中心に取り扱います。1つの生命保険専属なので、希望の商品の取り扱いがないケースもあります。

生命保険代理店

1つの生命保険会社専属のケースと複数の生命保険会社を取り扱っています。

規模も一人でやっているところから、複数人いるところまでさまざまです。代理店によっては、生命保険だけでなく損害保険の取り扱いもあります。

来店型の保険ショップ

来店型保険ショップの保険代理店ですが、規模が大きいのが特徴です。主要な生命保険会社のほとんどの取り扱いがあります。

規模が大きい分、担当者のスキルもさまざまですが、まとめて比較したいときなどには助かります。

銀行

銀行でも生命保険の販売に力を入れています。銀行の信用力で加入する人や仕事上の繋がりで契約するケースもあります。

取り扱いの生命保険会社は多いので比較したい商品が多いときにはニーズに合うでしょう。

インターネット

対面で説明されるのが、苦手で自分で情報収集できる人には向いています。

ネット通販なので保険料(掛金)が比較的安いのが特徴です(必ず最安値になるとは限らないので、よく調べてください)。

勤務先の団体扱い

勤務先に団体扱いの生命保険があるなら、活用したい加入先です。

理由は保険料が安いためです。転退職するときには、そのときの取り扱いに注意してください。

勤務先の団体扱いを除くと、これらの生命保険の加入先は保険販売をすることで事業を成り立たせています。

保険の見直し相談自体にお金を取られることはありません。

今の時代に無料相談だからといって、ゴリ押しで保険を勧められることは少ないでしょうが、保険販売してビジネスをしているということを理解して活用してください。

年代別に生命保険・医療保険の見直し方はあるか?

年代別に生命保険・医療保険の見直し方はあるか?

一昔前は、型にはまった人生設計のようなものがあったので、年代別にこういう傾向があるというものはありました。

もちろん今でもないわけではありません。

ライフスタイルが多様化しているいまの日本で、離婚・再婚は珍しくありません。

40代・50代でもシングルはいますし、晩婚で定年時に子どもが成人していないこともあります。

だから30代での保険の見直しは~~というものでもないのです。現状の家族の状況や仕事など個別の事情を考慮して生命保険の見直しを考えてください。

タイプ別の生命保険の見直し

タイプ別(公務員・会社員・自営業・フリーランス)の生命保険の見直し

ここから職業などのタイプ別の視点で生命保険の見直しを考えてみましょう。

公務員の生命保険見直し

年金の一元化などで公務員も従来のようには、安定したかたちがずっと続くかどうか分からない時代になっています。

そうは言っても雇用がしっかりしているのが、公務員の特徴でもあります。

公務員も年代によってこうしたベースの保障が変わりつつあるので、個別の状況のチェックをしておきましょう。

会社員の生命保険の見直し

会社員というと簡単ですが、大企業から中堅企業、零細企業まで実にさまざまです。

大企業の場合、公的保障に加えて会社独自の制度が上乗せされているケースがあります。

そうした保障も確認して保障に不足があるか確認してください。零細企業になるとそうした保障部分が薄くなりがちです。

それでも自営業に比べると保障はありますから、生命保険の必要性も踏まえて考えてみましょう。

自営業の生命保険の見直し

公的な保障が最も少ないのが自営業やフリーランスの人です。特に病気の治療が長引いたりすると、自営業は収入が途絶えますから、一気に生活が厳しくなります。

生命保険業界は「健康」「予防」をキーワードにしたステージに入りつつあります。

そうした動向にも目を向けておきましょう。

まとめ

記事を読んでそういうものかで終わると保険の見直しが進みませんので具体的なアクションをお伝えしておきます。

■保険が難しくて分からなければ、専門家の知識を使う

保険相談には有料無料がありますが、無料のところも含めていくつかで違う専門家の話を聴いてみると、情報が整理できます。

■時間かお金か

生命保険に限りませんが、何かを判断するのに情報の収集や判断基準を知らなければ決められません。

自分で勉強できれば一番ですが、自分の「時間をかけるか」「お金をかけるか」は必要になります。

■貯蓄も大事

お金がない人ほど保険が必要なケースが多いのが実態です。生命保険は家計の中のコストの一つです。

必要な保障もありますが、しっかり貯蓄できる家計であることが第一歩です。

生命保険は長い期間お金を払うものです。契約に無駄があれば、人生の長い期間で数十万、数百万、数千万単位で無駄になることもあります。

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ライター紹介 ライター一覧

平野 敦之

平野 敦之

ひらの あつし

平野FP事務所代表。(CFP ®・1級FP技能士・宅地建物取引士・2級DCプランナー・住宅ローンアドバイザー)。東京都出身。大学卒業後に証券会社、損害保険会社等で実務を経験した後1998年に独立。

・個人のライフプラン、お金の悩みやお困りごとのサポート。
・法人の経営者のお金の悩み、営業を支援。

ファイナンシャルプランナー歴20年以上。相談業務の他TVやラジオ、新聞、雑誌など直近の10年間で200回以上の取材を受ける。同業であるファイナンシャルプランナーに対しても情報提供の執筆や講演を行う。

講演・セミナー活動も大学での非常勤講師や国民生活センターや行政機関、大手企業や団体など幅広い実績を持つ。総合情報サイトAll Aboutにて2003年よりマネーガイドを務め、15年以上に渡り定期的にマネー情報の発信を実施。その他の媒体も含めてWEB上での執筆記事は600本以上。

「お金の当たり前を、当たり前に。」するために、現場の相談を中心業務と考え活動を続ける。

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