1. TOP
  2. 備える(生命保険・損害保険)
  3. 傷害保険は必要?安い以外に通院補償にも注意!おすすめと比較方法4選

傷害保険は必要?安い以外に通院補償にも注意!おすすめと比較方法4選

傷害保険は必要?安い以外に通院補償にも注意!おすすめと比較方法4選
Pocket

傷害保険とは、損害保険会社が取り扱うケガに備える保険です。病気までカバーしていませんが、通院だけでも補償されるのが特徴です。

■この記事で学べること

  1. 傷害保険とは?傷害保険の基礎知識と主な種類
  2. 傷害保険は必要か?
  3. 傷害保険の保険金請求と通院(整骨院や通院の重複、リハビリの取扱い)
  4. 年末調整・確定申告(傷害保険と税金の取扱い)
  5. 傷害保険のランキングとおすすめの見方、比較方法4選

単に掛金が安いかどうかだけではなく、通院日額や後遺障害・熱中症などの補償内容、子供や家族など補償範囲なども重要です。

傷害保険とは?の基本的な知識から、その必要性や補償内容、おすすめを見るときや比較の方法を紹介します。

※こちらにご登録頂くと「Mylife Money Online」の記事だけでは読めないお得なお金の情報を定期的にお届けいたします。

この記事のもくじ

傷害保険とは?傷害保険の基礎知識

傷害保険とはわかりやすく言うとなに?傷害保険の基礎知識

傷害保険について、まずはベースとなる基礎知識を解説します

傷害保険とはわかりやすく説明すると、

傷害保険とは、ケガに備える保険で主に損害保険会社が取り扱っています。病気を補償しない分、加入は簡単で過去の病歴などの告知は不要です。

交通事故やスポーツ中、自転車事故、など日常生活におけるケガを24時間365日補償します。

交通事故に限定したものなどいくつか種類があります。

またケガをした場合、労災や健康保険からの給付に関係なく支払われます。

交通事故の被害者などになって、相手から損害賠償を受けるときでもそれとは別に保険金の支払があります。

ケガなら何でも補償するわけではなく、例えばプロのスポーツ選手やスカイダイビングなどの危険なことをする際には事前申請などが必要です。

通常は比較的気軽に加入できる保険です。ちなみに終身タイプの保険はありません。

傷害保険が補償するケガの定義とは?

一般的にイメージするケガであれば、普通は補償されると考えて間違いありませんが、対象となるケガの定義があります。

具体的に、傷害とは「急激」「偶然」「外来」という3つの要件を備えている必要があります。

もう少し細かく解説すると以下の3要件ということです。

  • 事故が突発的に発生し、事故からケガまで時間的な間隔が短い
  • 事故の原因・結果が偶然で予測できない偶発性がある
  • ケガの原因が被保険者の体の外からの作用

例えば靴ずれやヤケド状態になってしまうほどの日焼けなどは急激性がなく、この定義に当てはまらないため傷害保険の適用の対象外です。

傷害保険の補償内容

傷害保険で補償される内容は一般的に次のとおりです。

  1. 死亡保険金
  2. 後遺障害保険金(後遺障害の等級によって、死亡保険金の4%~100%)
  3. 入院保険金
  4. 手術保険金
  5. 通院保険金

これらがベースで商品によって色々と特約をつけることが可能です。

その他の補償(個人賠償責任保険特約、天災補償特約)

傷害保険には、補償を拡充する特約はいくつかあります。

個人賠償責任保険(特約)です。個人の日常生活での他人に迷惑をかけたときの対人・対物賠償です。

  • マンションで階下に漏水した
  • 自転車で通行人に怪我をさせた
  • 子供がキャッチボールをしていて他人の家の窓ガラスを割った など

この特約は、上記のような日常生活での損害賠償をカバーします。自動車保険や火災保険にもつけられるので、重複に注意してください。

それから地震や噴火、津波による怪我は別途特約がないと補償されません(天災補償特約)。

但し台風や竜巻、集中豪雨などによるケガはこの特約なしで対象になります。

傷害保険の掛金の決まり方

傷害保険は、怪我を補償する保険ですので、病気をカバーする医療保険などのように年齢や性別で掛け金が変わることはありません。

その変わりに通常は職業・職種によって掛け金が違います。

  • A職 学生、主婦、事務、営業、販売など
  • B職 鳶職、タクシー運転手など

B職は少しケガのリスクの高い人に該当する職業の人です。

職業によって保険料(掛金)が違うので、特に転職してA職から危険度の高いB職に変わったときには通知が必要です。

なお、次に説明する交通事故傷害保険や旅行関連の保険にはこうした職種級別はありません。

傷害保険の商品の主な種類

傷害保険の商品の主な種類

傷害保険と言っても、実は比較的大きなくくりのため、いくつか種類があります。主なものを確認します。

  1. 普通傷害保険
  2. 交通事故傷害保険
  3. 家族傷害保険
  4. ファミリー交通傷害保険
  5. 国内旅行傷害保険
  6. 海外旅行保険

※保険会社によって商品名などが異なることがあります。

海外旅行保険は、病気の補償も可能ですので、意外に思うかもしれませんが、傷害保険の一種です。

また比較的話題になることが多い、「自転車保険」も現在では、交通事故傷害保険で代用しているものがほとんどです。

大きな分類では傷害保険の一つです。

3と4については、それぞれ1と2の家族タイプです。補償範囲は、1と3に違いはありません。補償される人が違います。

1~4はそれぞれ別の保険ですが、最近では1つの保険にまとめて、例えば交通事故補償などのようなプランで販売しているケースもあります。

なお、タクシー運転手などは、職種級別がB級なので、掛金が高くなります。

但し、タクシー運転中の事故だけ補償したいなら、交通事故傷害保険にすれば、普通傷害保険より掛金は安くなります。

がん保険が、癌だけしかカバーしないので医療保険より掛金が安いのと同じです。交通事故傷害保険には、職種級別は設けられていません。

傷害保険は必要か?

傷害保険は必要か?

傷害保険は怪我の保険ですが死亡あるいは手術、入院などをした場合には、生命保険や医療保険からの給付と保障が少し被る部分があります。

こうしたこともあり、傷害保険の必要性はどうなのかと考える人も多いでしょう。

生命保険・医療保険と傷害保険の違うところ

医療保険などとは異なり、傷害保険は「通院だけ」でも補償されることです。

生命保険や医療保険は入院後の通院が対象です。

以前は生命保険・医療保険に通院は重要視されていませんでしたからそもそも通院がないケース珍しくありません。

最近は生命保険や医療保険などでも通院などをカバーするものが増えてきましたが、基本は入院した後の通院なので通院のみのケースでは対象外です。

入院の短期化が進んでいるとはよく聞くと思いますが、それと通院は別の話です。

症状によりますが、交通事故だと入院はしなくても数ヶ月通院のみするのも珍しくありません。

傷害保険の必要性が高い人は?

傷害保険は怪我のリスクが高い人ほど必要性が高いと考えてください。

職業柄、怪我のリスクの高い人(ドライバー、とび職、旋盤工、板金工など)ではあった方がいいでしょう。

先ほどの職種級別でいうとB級に該当する人です。

他には自動車やバイク、自転車に日常的によく乗る人です。

何だかんだで交通事故は多いです。スポーツする人なども検討しておくといいでしょう。

但しスカイダイビングや山岳登はんなど危険なスポーツをする人は事前照会が必要です。プロのスポーツ選手なども同様です。

高齢者も長生きに伴って傷害事故は増えてきます。

高齢者には少々加入制限があるケースがありますが、検討してみるといいでしょう。

子供についてはスポーツや自転車などの利用状況をみてください。交通事故の危険も考えておきましょう。

安い傷害保険と傷害保険の補償の仕組みとは?

安い傷害保険と傷害保険の補償の仕組みとは?

傷害保険は、高齢者が増えてきたこともあり数年前に収支が悪化していました。

数回の改定と契約の引受けに制限などを設けることで今は多少落ち着いてきている状況です。

安い傷害保険でチェックしておくこととは?

この制限は保険会社で一律ではありませんが、下記のようなものです。

つまり安いなと思える傷害保険の補償は下記のどれかに該当するものが多いです。

  • 保険金・給付金の支払いが多い高齢者については専用のシニアプランに変更
  • 入通院日額と別に一時金払いのプランを設置(日額払いの方が、治療が長引くと支払いが多くなる)
  • 通院日額の補償について、1事故の限度日数90日だったものを30日などに変更
  • 後遺障害(1級-14級)あるものを制限(例えば1級-7級など)
  • 通院を付帯しないプランの設置

傷害保険は2010年以降、(収支が悪かったとき)数回改定が入っています。このときに特に通院日額の料率が引き上げられています。

ちなみに傷害保険は死亡・後遺障害、入院日額、通院日額それぞれで料率が違います。

掛金の高い順に、通院日額>死亡後遺障害>入院日額になります。

通院日額と入院日額の料率は数倍違いますからそのつもりでいてください。

傷害保険を検討している人の中には、通院のみの補償がないか探している人がいるかもしれませんがそれはありません。

また通院日額5000円や10000円の補償も一般的にはありません。

通院の保険料率は入院の保険料率の数倍と言いましたが、5000円や10000円の通院補償をつけたら保険料はとんでもない金額になります。商品として現実的ではないでしょう。

安いものは補償はそれなり

誰もが安くて補償がしっかりした保険を探しているでしょう。

現状の傷害保険の商品の募集内容や保険料率を見てみると、掛金が安いものと補償がしっかりしているものは残念ながら反比例します。

安いものだと通院補償がなかったり、保険金額が低く設定されていることも珍しくありません。

傷害保険の保険金請求と通院(整骨院や通院の重複、リハビリの取扱い)

傷害保険の保険金請求と通院(整骨院や通院の重複、リハビリの取扱い)

先ほども記載しましたが、傷害保険は契約で決められた金額を定額で支払うだけです。

掛かった医療費より保険金が多いときもあれば少ないときもあります。

労災や健康保険、相手からの損害賠償金などは関係ありません。傷害保険の契約が重複していても、常識の範囲であればそんなに問題はありません。

傷害保険の保険金の支払も確認しておきましょう。

傷害保険の必要書類に診断書は必須!?

傷害保険の保険金の請求には診断書が必要ですが、一般的に請求する金額の合計が10万円以下などの場合は不要です。

代わりに病院の領収書の一部などのコピーを添付して、実際に通院した日時を自己申告します。

実際の通院日が分かるようにしておくといいでしょう。

なお手術をした場合は、自己申告は内容がわからないため、診断書を求められます。念のためですが、必要書類は下記のとおりです。

<傷害保険金の請求に必要な書類>

  • 傷害保険保険金請求書
  • 診断書(※)
  • 交通事故証明書(交通事故の場合)
  • その他(その事故の状況に応じて保険会社から求められるもの。通常は不要)

※診断書については請求金額が10万円以下なら不要です。

代わりに保険会社所定の申告書に自分で記入、医療機関の領収書や診察券の写しなどを添付します。

通院日額とギブスの取扱い

すでに解説しましたが、傷害保険では入院と関係なく、通院のみでも初日から補償されるのが特徴です。

交通事故などでそれなりの怪我をしても、全く入院しないケースもあるので、通院のみというのはかなり役に立ちます。

またギブスをしている間は、通院しているものとみなされます。

以前は取り外しのできるギブスシーネやギブスシャーレなどを対象にしていないときがありましたが、今は改定によりそうしたことは無くなっています。

病院ではなく整骨院・接骨院(柔道整復師)の傷害保険の通院は対象?

整骨・接骨院(柔道整復師)での通院や治療であっても、医学上妥当な通院回数でケガを裏付ける明確な事故が発生しているなら保険金の支払い対象となります。

基本は病院での治療ですので、念のため契約先の損害保険会社に確認してください。

傷害保険で通院が重複したら

同じ怪我が原因でAという医療機関に通院したのと同じ日に、Bという医療機関にも通院して重複した場合は通院日数のカウントはあくまで1日でカウントします。

他にも傷害保険の契約が複数あって、通院補償が重複しているケースもあります。

保険契約には他の契約の告知する「告知義務」があります。

告知した上で契約があるなら全く問題ありません。そうでない場合でも一般的に問題のない範囲の金額なら支払いはするでしょう。

なかには不正請求をする人もいるので保険会社の判断もあるでしょうが、あまり他社も含めて過剰な金額であれば契約の更新を断られることも考えられます。

傷害保険の通院はリハビリは対象?

傷害保険の通院についてリハビリについては、医師等の治療を必要している期間分については保険金の支払対象となります。

傷害保険で熱中症は対象?

熱中症は、傷害保険の3定義である「急激」「偶然」「外来」の要件を満たさないため保険金の支払い対象にはなりません。これが前提です。

しかし熱中症による救急搬送なども増えていることから、対象にする補償がでてきています。

  • 特約を付帯することで補償する(熱中症危険担保特約・熱中症危険補償特約など)
  • 特定の傷害保険商品には熱中症による危険を補償するケース

熱中症の補償は付帯されていないのが原則ですが、特約などのオプションを付帯することで補償することが可能になるケースが一つ。

もう一つは自社内の特定の傷害保険にのみ熱中症の危険を付帯しているケースです。

自動的に補償がついていることは一般的ではないので、熱中症のリスクが心配なら個別に確認してください。

なお、熱中症による死亡は対象外(入通院は補償)としているケースもあるので補償内容はよくチェックしておきましょう。

子供の傷害保険と家族型、安くておすすめはある?

子供の傷害保険と家族型、安くておすすめはある?

傷害保険の契約で家族も対象にする際、家族の人数が少ないなら別ですが、そうでなけてば家族型で契約した方がお得です。

家族型の対象の家族とは?

家族型の家族の範囲は一般的に以下のとおりです。

  • 本人
  • 配偶者
  • 同居の親族
  • 生計を一にする別居の未婚の子 など

同居の親族とは、6親等以内の血族、3親等以内の姻族です。生計を一にする別居の未婚の子とは、仕送りを受けて生活する学生などです。

損保によってこの要件を多少変えているところもあります。

同居の家族となると、結構範囲は広くなります。家族の人数が多ければ傷害保険の家族型を検討してみましょう。

配偶者や子供、祖父母や兄弟姉妹など幅広く補償されます。

家族の範囲も柔軟に対応可能

家族のあり方が変わってきたこともあり、家族型の範囲も多少柔軟に対応できます。

例えば、夫婦のみであれば本人と配偶者だけ補償、逆に配偶者がいなければ、本人とその他親族を補償するなどです。

なお、家族について契約時に申告するわけではありません。

結婚して家をでていた息子夫婦と同居することになったなどの場合、わざわざ申告などはする必要はありません。

子供の傷害保険で安いくておすすめは?

子供の人数、家族の人数にもよりますが、対象者が多いなら家族型でまとめておくと安くなります。

子供は思わぬ動きをしますから、怪我の危険は比較的多い方です。

通院は加入するなら1事故90日まで補償するものがいいでしょう。

スポーツ、交通事故、その他色々あるでしょうが、どんなリスクがあるか洗い出ししてみてください。

ちなみに交通事故の心配がメインなら、自動車保険に加入している人は、「人身傷害保険」の補償範囲を拡大しておくと便利です。

今の各社の主流は、契約している車に搭乗中、搭乗していない車外の交通事故まで対象になるこの2つです。

一部の損保では「交通乗用具事故特約」などといって、自転車の単独事故まで人身傷害保険で補償するものもあります。

補償を厚くしたいならおすすめです。

人身傷害保険は、相手がいる場合でもその過失の有無に関わらず契約金額の範囲で実費を補償します。

慰謝料などまで支払い計算に入ります。

いまの傷害保険商品だと安さか補償を選択して決める方が無難です。安いものは補償はそれなりですし、補償がしっかりしたものは高いです。

クレジットカードの傷害保険とは?

クレジットカードの傷害保険とは?
クレジットカードには保険が無料で自動付帯しているものと、掛金を支払って別途加入するものがあります。

クレジットカードに自動付帯している保険

自動的に付帯しているものは主に海外旅行保険や国内旅行保険、クレジットカードで購入したものの破損や盗難をカバーするものです。

自動付帯しているものはこれらのものが多いです。この記事のテーマである傷害保険が自動付帯しているものは一般的ではありません。

海外旅行保険などもそうですが、本来掛金を支払って加入するものに無料で加入するわけですから補償はそれなりのものがほとんどです。

掛金を別途支払って加入する保険

こちらのタイプは一般に加入する傷害保険とそんなに変わりません。

そこそこ掛金が安く設定されているものも多いようですが、これは商品のみせかたの問題です。

掛金の安いものは補償はそれなりだと思ってください。

年末調整・確定申告(傷害保険と税金の取扱い)

年末調整・確定申告(傷害保険と税金の取扱い)

傷害保険の税金の取扱いについてみておきましょう。

他の保険と同じように掛金を支払っているときの保険料控除と実際に怪我などをして保険金・給付金を受取ったときの2つがあります。

掛金を支払っているとき(年末調整・確定申告)

傷害保険の掛金は、保険料控除の対象になりません。そのため年末調整や確定申告の際に税金が得になるものではありません。

傷害保険は損害保険に分類されますが、損害保険で保険料控除の対象になるのは一部経過措置の例外を除いて地震保険だけです。

傷害保険で保険金を受取った時の税金

入院・手術・通院日額について支払われた給付金などは非課税になります。

確定申告で医療費控除を使うときには保険から貰った分は差し引きますのでご注意ください。

死亡保険金については税金がかかります。取扱いは生命保険の死亡保険金と同じです。

相続税・所得税・贈与税のいずれかになります。

傷害保険のランキングとおすすめの見方、比較方法4選

傷害保険の使い方と比較するためのポイント

最後にここまでのことを踏まえて傷害保険の比較方法とよくあるランキングの見方、補償の選び方のポイントを確認しておきましょう。

最初にすることは必要なリスクをまとめておくこと

何となく必要というよりは、家族の誰に(夫、妻、子供、親)、どんなリスク(交通事故、スポーツ、自転車事故など)があるのかをまず整理してみましょう。

漠然と保険に加入しても無駄が増えるだけです。

通院補償の内容、後遺障害の内容をチェック

ここまで見てきたように通院や後遺障害に制限を掛けているケースは増えています。

後遺障害というと若い人はピンとこないでしょうが、高齢者が転倒して骨折などすると一番軽い後遺症(14級)などの適用になることもあります。

きちんと補償をつけるならしっかりしたものに加入した方がいいでしょう。

一方で、通院補償の保険料率は結構高いです。補償内容をみると保険会社もかなり苦労しているのが分かります。

通院の補償を厚くすると保険料は高くなるので、家計と相談して落としどころを決めてください。

傷害保険ランキングの見方

どの保険もそうですが、比較するときにランキングがあると便利です。特に知識のない分野では尚更でしょう。

但し保険のランキングについては各社内容がバラバラになりつつあるので実際に比較というのは難しいのが現状です。

ある程度内容を一致させてその上で違いをチェックして予算を基準に比較してください。

補償の選び方

最後は予算ありきの部分もあります。リスクのある職種についている世帯主ならしっかりした補償を考えた方がいいでしょう。

子供に傷害保険をつけることを考えた場合、通院日額30日だと2,000円で6万円です。

これをどう考えるかです。90日限度の保険なら最大で18万円。預貯金でカバーできない範囲ではありません。

高齢者の場合には頻度が多いのと、その先の介護リスクなどもありえます。

あれもこれも付けていたらきりがありませんが、病気を対象にしないだけ医療保険などより掛金は安いです。

高くなっても病気をみる保険よりはずっと安いのでうまくバランスを取ってください。他の保険との重複に注意してください。

まとめ

傷害保険は必要?安い以外に通院補償にも注意!おすすめと比較方法4選、についていかがでしたか。

医療保険などに比べると必要性を低く感じるケースがあるかもしれません。

しかし怪我のリスクの高い職種の人、通勤・通学などで車やバイク・原付、自転車に乗る、スポーツをする人、高齢者あるいは子供が家族にいるなどの人には比較的ニーズが高いでしょう。

どこの損保でも同じではありませんので、内容をよく比較して活用して事故や怪我に備えましょう。

※こちらにご登録頂くと「Mylife Money Online」の記事だけでは読めないお得なお金の情報を定期的にお届けいたします。

関連記事

Pocket

\ SNSでシェアしよう! /

お金の専門家FPが運営するお金、保険、投資の情報メディア|マイライフマネーオンラインの注目記事を受け取ろう

傷害保険は必要?安い以外に通院補償にも注意!おすすめと比較方法4選

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

お金の専門家FPが運営するお金、保険、投資の情報メディア|マイライフマネーオンラインの人気記事をお届けします。

  • 気に入ったらブックマーク! このエントリーをはてなブックマークに追加
  • フォローしよう!

ライター紹介 ライター一覧

平野 敦之

平野 敦之

ひらの あつし

平野FP事務所代表。(CFP ®・1級FP技能士・宅地建物取引士・2級DCプランナー・住宅ローンアドバイザー)。東京都出身。大学卒業後に証券会社、損害保険会社等で実務を経験した後1998年に独立。

・個人のライフプラン、お金の悩みやお困りごとのサポート。
・法人の経営者のお金の悩み、営業を支援。

ファイナンシャルプランナー歴20年以上。相談業務の他TVやラジオ、新聞、雑誌など直近の10年間で200回以上の取材を受ける。同業であるファイナンシャルプランナーに対しても情報提供の執筆や講演を行う。

講演・セミナー活動も大学での非常勤講師や国民生活センターや行政機関、大手企業や団体など幅広い実績を持つ。総合情報サイトAll Aboutにて2003年よりマネーガイドを務め、15年以上に渡り定期的にマネー情報の発信を実施。その他の媒体も含めてWEB上での執筆記事は600本以上。

「お金の当たり前を、当たり前に。」するために、現場の相談を中心業務と考え活動を続ける。

【著書】いまから始める確定拠出年金投資(自由国民社)http://amzn.to/2csBEsM
    
”ファイナンシャルプランナーに相談するには、、、”
http://ファイナンシャルプランナー相談.com

この人が書いた記事  記事一覧

  • 【NISA恒久化?】一般・新・つみたてNISAの非課税の今後

  • 国民年金基金をやめたい場合の対処方法(減額・一時停止・解約)

  • 年末調整・保険料控除申告書の記入例つき書き方と計算式(2022年分)

  • 地震保険は必要か(分譲マンション・戸建・新築・賃貸)の判断基準