【妊娠保険・出産保険】妊娠中でも入れる保険のおすすめと必要性

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妊娠保険・妊婦保険・出産保険など呼び方は色々ですが、妊娠した人は医療保険などの加入制限があり、妊娠してから民間の保険に加入ができないことがあります。

■この記事で学べること

【1】妊娠保険・出産保険とは？

【2】妊娠中に入れる保険の取り扱い先とおすすめは？

【3】妊娠保険は必要ない？

妊娠・出産するときに加入できる民間の保険についてファイナンシャルプランナーが解説します。

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妊娠保険・出産保険とは？

妊娠・出産期の各種保険

出産前後の体は、新しい命を授かることもありデリケートな状態です。つわりが重いことや切迫流産・切迫早産といったこともありえます。

妊娠・出産そのものには、もろもろの助成制度があります。

例えば出産育児一時金や出産手当金、育児休業給付金などです。通常の出産であればかかるコストについてはそんなに心配することはありません。

一方で、帝王切開や切迫流産、切迫早産などになる可能性もあります。こうした場合、医療費は他の病気のように3割負担です。

なお自然分娩では一般的に公的医療制度も民間の医療保険も給付の対象にはなりません。

出産前後の女性は民間の保険に加入しにくい

これまで医療保険に加入していなかったが、妊娠による切迫流産などのことに備えるために新たに医療保険などに加入を考えることもあるでしょう。

しかし妊娠した場合、一般的には妊娠の週数によって加入に制限が設けられていることがほとんどです。

具体的には、妊娠27週を過ぎると加入が難しくなることが一般的です。

出産保険・妊娠保険などと呼ばれる保険も、商品によっては妊娠19週や21週などで制限が入る保険もあります。

妊娠保険・出産保険とは？

妊娠保険や出産保険、妊婦保険とは、出産の前後のもろもろの保障を付帯した医療保険などのことの総称です。

通常の医療保険の入院や手術にプラスした保障をつけています。

例えば出産や産後うつなどをカバーする、切迫流産などのときに一時金、生まれた子供の保障など商品によってさまざまです。

こうした医療保険などを妊娠保険や出産保険などとして販売しています。

妊娠中に入れる保険の取り扱い先とおすすめの商品

実際に出産保険と呼ばれる者や、妊娠中で加入できる保険について具体的にみていきましょう。

近年は生命保険や医療保険などの種類を問わず、各社競争が激化しています。

後からでてくるもので商品内容を他社に負けないものを出してくるので色々チェックしてみてください（順不同）。

色々違いはありますが、加入可能な妊娠週数や主な特長を記載しておきます。

■ABC少額短期保険　新お母さん保険Ⅱ
妊娠19週まで加入可能、帝王切開など手術の保障、病気や怪我を100歳まで保障、妊娠中・出産時・産褥期のトラブルを保障、契約後の妊娠なら自然分娩にともなう入院の保障など

■アイアル少額短期保険　ママと赤ちゃんの医療保険　ディアベビー
妊娠週数に関係なく加入可。妊娠うつ・産後うつなどメンタル疾患による入院保障、加入時の妊娠について待期期間後は異常妊娠・異常分娩など長期入院保障、出産後の赤ちゃんの長期入院保障など、付帯サービスあり

■スマートプラス少額短期保険　母子保険　はぐ
妊娠19週まで加入可能、妊婦さんの入院（切迫流産・切迫早産など）や手術の保障、生まれてくる赤ちゃんの保障に対応、産後うつなどの産後・育児期の精神疾患をサポート、保険金の請求・解約などの手続きはスマホで簡単

■ジャパン少額短期保険　シェアリング型産後医療保険　子育てシェアリング

妊娠中の人が被保険者になる保険料が後払い型の保険。グループ全員のある月の保険金がゼロなら、その月の保険料はゼロになる。産後うつ、2人目不妊治療、子供の発達障害を保障

■ニッセイプラス少額短期保険　妊娠したら入る保険
出産直前でも申し込み可能。妊娠中～出産後特有の4つのリスク（切迫流産・切迫早産・乳腺炎・子どもの入院）に備える医療保険。

■太陽生命　出産保険
妊娠21週まで加入可、所定の妊娠うつ・産後うつを保障、重症型妊娠高血圧症候群や出産時の輸血治療を保障、満期返戻金付きなど

※各保険の詳細は各社のHPなどで確認してください。

なお、番外として出産後に家事ができないときなどの際、代行費用をカバーする保険もでているので下記も参考にしてください。

【番外】

■第一スマート少額短期保険　子育て世帯の日常をまもる　もしものときに家事を人に任せられるほけん

月500円でケガ・病気で入院、ケガで通院、産後うつ等のメンタル疾病と診断された場合に家事代行費用を補償します。18～49歳までの女性・男性が対象

加入しにくかった妊娠～出産期の女性の保険の状況が変わりつつあります。

少額短期保険の場合、加入した保険は一般の生命保険料控除や介護医療保険料控除の対象にはなりませんので注意してください。

妊娠保険は必要ない？

医療保険の場合、昔から必要論や不要論的な話があります。

不要論の話の根拠は、健康保険によって医療費は現役世代は3割負担であること、高額療養費制度をはじめとした各種公的制度があることが挙げられます。

その上で預貯金などでカバーできるならあえて医療保険などに加入する必要がないというものです。

一方で、実際に入院や手術で医療費がかかれば保険があってよかったということもあるでしょう。

保険の必要性について基本的な考え方は、出産保険でも同じです。

妊娠が分かる前に保険の未加入の場合、いくつかの選択肢があります。

• 資金的に問題がないなら無理に保険に加入しない
• いまの状況で加入できる保険に加入
• 出産後、保険が加入できるタイミングになったら加入

どの選択にしても間違いではありませんが、妊娠・出産前後は、女性の入院・手術のリスクが高くなります。

必要性を感じて加入を検討するなら次の点を考慮してみてください。

• 出産で必要保障額（死亡・医療）はどうなるか？
• 保険の付帯サービスから必要性を考える

具体的にみていきましょう。

出産で必要保障額（死亡・医療）はどうなる？

簡単に言えば、必要保障が足りていれば、無理に保険に加入する必要はありません。

最近は共働きも珍しくありません。女性が働いているなら、家計に与える入院等や万が一のときの影響が大きくなります。

公的保障を考慮してまだ不足するなら必要性が高くなります。

また会社員の方が自営業より公的な保障は厚くなります。不安を煽る情報に踊らされずにこうした点から検討してみてください。

子供が生まれれば生活費や増えますし、将来教育費もかかります。

二人目、三人目も考えているならそうした点も含めて考えておきましょう。

保険の付帯サービスから必要性を考える

最近の生命保険や医療保険はこれまでように死亡や入院・手術などの保険金や給付金を支払うだけではなくなっています。

健康増進型保険などのように病気になる前からフォローをしていたり、付帯サービスといって健康相談や医療機関の照会なども行っています。

こうしたサービスの提供や紹介を魅力に感じる人もいますから、これらの点からも保険加入の可否を考えてみてください。

まとめ

【妊娠保険・出産保険】妊娠中でも入れる保険のおすすめと必要性、についていかがでしたか。

妊娠期の女性は入院や手術のリスクも高まります。また出産すれば新しい家族が増えますから必要補償額も増えます。

結婚したときはもちろん妊娠・出産期も保険の見直しのタイミングなのです。

必ずしも保険の加入に拘る必要はありませんが、リスク回避の選択肢の一つとして考えてみるといいでしょう。

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