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【旅行変更費用補償特約】海外旅行や航空券のキャンセル保険は入るべき?

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海外旅行や国内旅行の際、本人家族の死亡や入院、災害による罹災、渡航先のテロ、急な仕事など旅行や飛行機の航空券をキャンセルせざるとえないときがあります。

■この記事で学べること

【1】海外旅行キャンセル費用保険(旅行キャンセル補償特約)とは?

【2】旅行キャンセル費用の取り扱い先

【3】クレジットカードに海外旅行のキャンセル保険はないの?

【4】海外旅行や国内旅行のキャンセル費用保険は入るべき?注意点とポイント

個人の海外旅行のキャンセル費用保険(特約)についてファイナンシャルプランナーが解説します。

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個人の海外旅行キャンセル費用保険(旅行変更補償特約)とは?

個人の海外旅行キャンセル費用保険(旅行変更補償特約)とは?

個人の旅行キャンセル費用保険(補償)とは?

やむを得ず海外旅行保険・国内旅行をキャンセルした場合、実際に負担した旅行業者に支払う取消料や違約料等および査証料などの渡航手続き費をカバーする補償です。

正式名称は、海外旅行保険の「旅行変更費用補償(担保)特約」などといいます。

海外旅行保険に付帯する特約やなかには単独の保険もありますが、各社の海外旅行保険に必ず付帯できる補償ではありません。

保険金額(補償額)は、例えば5万円や10万円、20万円など設定が可能で金額が上がれば掛金も上がります。

LCC(格安航空会社)やスマホなどで海外旅行の予約や情報収集も容易になった一方で、さまざまな事情で旅行をキャンセルする際の費用の補償が拡充しています。

旅行キャンセル費用の対象となるキャンセル理由

海外旅行保険の商品によって、適用されるキャンセル理由が異なりいます。

どこでも同じではないので注意してください。これまでの旅行変更費用等補償(担保)特約の主な理由を挙げてみましょう。

  • 旅行に行く本人(同行予定者も)または親族の死亡・危篤
  • 旅行にいく本人(同行予定者も)または家族の入院
  • 居住する建物などの罹災
  • 渡航先での戦争やテロ、天災等
  • 災害対策基本法に基づく避難指示
  • 感染症や遭難、救助、裁判   など

しかし2019年に入ってから、このキャンセル理由を拡大する商品がでてきました。

死亡や入院だけでなく、通院まで対象にしたり、国内外の業務出張や勤務先の倒産、ペット(犬・猫)の死亡等まで対象にしているものがでています。

さらに妊娠・出産・早産・流産や婚約破棄・離婚、パスポートの置き忘れや有効期限不足というものまで拡充しているケースもあります。

旅行キャンセル費用の取り扱い先

旅行キャンセル費用の取り扱い先

海外旅行保険だけでなく国内旅行保険の旅行キャンセル費用をカバーする保険をいくつか挙げておきます。

直接損害保険会社で加入するケースもあれば、業務提携などして加入経路が限定されているケースもあります。いくつか紹介します。

  • HISキャンセルサポート 三井住友海上
  • ANAのキャンセル保険「そらもよう」 東京海上日動
  • t@biho(たびほ) ジェイアイ傷害火災
  • 海外旅行保険 旅行変更費用補償特約 AIG損害保険
  • 旅のキャンセル保険 Chubb(チャブ)損害保険
  • トリップキャンセル 旅行キャンセル費用補償保険  AWPチケットガード少額短期保険  など

このように特定の加入経路でのみ旅行キャンセル費用に加入できるものもあるので、比較するときはそれぞれの内容をよくチェックしてください。

クレジットカードに海外旅行のキャンセル保険はないの?

クレジットカードに海外旅行のキャンセル保険はないの?

クレジットカードの海外旅行保険のキャンセル保険

クレジットカードには、「キャンセルプロテクション」と呼ばれる補償が付帯しているカードがあります。

突然の病気やケガなどが原因で旅行をキャンセルする際に発生したキャンセル費用を補償するものなので、主旨は個人の海外旅行保険に付帯する補償と変わりません。

しかしクレカの場合には単に旅行だけではなく、例えば演劇やコンサートなどのキャンセルなども対象にしているケースがあります。

クレカのキャンセル補償の対象やポイント

海外旅行保険と同様に、クレカもカードごとにキャンセルプロテクションの内容は違います。

海外旅行保険と異なりわざわざ加入するものではありませんが、適用される条件などには注意が必要です。

具体的には海外旅行の場合なら旅行代金の決済をそのカードでしていることなど条件がつくことがあります。

対象になるのは本人や他のカードの家族会員の配偶者などで補償内容によって1親等以内の親族など条件が変わります。

キャンセルする理由として死亡や入院・通院までしか補償しないケースもあるので注意してください。

補償というよりあくまでクレジットカードにサービスとして付帯しているものです。

海外旅行や国内旅行のキャンセル費用保険は入るべき?注意点は?

海外旅行や国内旅行のキャンセル費用保険は入るべき?注意点は?

旅行キャンセル費用保険は入るべき?

絶対に必須とまではいいませんが、キャンセルできる理由をチェックして該当しそうなものがあれば検討してみるといいでしょう。

例えば、家族に体調が悪い人がいる場合。こんなときに旅行にいくかどうかは置いておいて、本人が大丈夫だというケースもあります。

一方で体調が急変することもあるのでそうしたことを想定するなら検討してみてください。

災害なども対象になるケースがあるので、住まいの立地なども考慮してみるといいでしょう。

その上で掛金がどのくらいなのかを加味して判断してください。旅行のキャンセルなどないに越したことはありません。

旅行キャンセル費用保険の注意点・ポイント

クレジットカードの付帯サービスで「キャンセルプロテクション」が付帯されているかをチェックしてみてください。

ここまで補償がついているのは、年会費は有料でゴールドカードあるいはこれに類するクレカが多いはずです。

適用される条件や補償範囲をみて、そこそこ使えそうならそれで充分のケースもあるでしょう。

仕事が忙しくて急な出張が入りそうとか、これで該当しない補償が必要なら旅行キャンセルの補償を別途検討してみましょう。

またキャンセル費用補償はネットではなく対面で加入するものや海外旅行保険の特約で加入するもの、販路が限定されているものもあるのでその点も考慮しておいてください。

Chubb(チャブ)損害保険が取り扱うものは海外旅行保険だけでなく、国内旅行の取り扱いや単体の保険もあります。エアトリなどを通じて加入します。

また該当する家族の入院などは適用対象になりますが、すでにキャンセル理由に該当する入院をしていれば保険金は支払われません。

保険金が支払われないケースについては必ず事前に確認しておきましょう。

交通機関の遅延などが該当するものでも、遅延した時間などが設定されていたりします。

高いと思うか、安いと思うかはそれぞれでしょうし、キャンセル理由が該当する確率がありそうなら一考の余地はあるでしょう。

※各社の商品によって補償内容等が異なります。

まとめ

【旅行変更費用補償特約】海外旅行や航空券のキャンセル保険は入るべき?、についていかがでしたか。

海外旅行の出発日が近いほどキャンセル料の負担が重くなります。直前だと50%、出発後だと100%コストがかかることもあります。

海外旅行・国内旅行のキャンセル費用保険はも保険ですから、補償内容とともに最後はコストが見合うかというところが落としどころです。

旅行を中止しなければならないときにどのくらい経済的な負担があるかとコストのバランスをみて検討してみましょう。

なお、コロナ禍に伴いイベントのキャンセルなどの保険もでています。

下記の関連記事も参考にしてください。

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ライター紹介 ライター一覧

平野 敦之

平野 敦之

ひらの あつし

平野FP事務所代表。(CFP ®・1級FP技能士・宅地建物取引士・2級DCプランナー・住宅ローンアドバイザー)。東京都出身。大学卒業後に証券会社、損害保険会社等で実務を経験した後1998年に独立。

・個人のライフプラン、お金の悩みやお困りごとのサポート。
・法人の経営者のお金の悩み、営業を支援。

ファイナンシャルプランナー歴20年以上。相談業務の他TVやラジオ、新聞、雑誌など直近の10年間で200回以上の取材を受ける。同業であるファイナンシャルプランナーに対しても情報提供の執筆や講演を行う。

講演・セミナー活動も大学での非常勤講師や国民生活センターや行政機関、大手企業や団体など幅広い実績を持つ。総合情報サイトAll Aboutにて2003年よりマネーガイドを務め、15年以上に渡り定期的にマネー情報の発信を実施。その他の媒体も含めてWEB上での執筆記事は600本以上。

「お金の当たり前を、当たり前に。」するために、現場の相談を中心業務と考え活動を続ける。

【著書】いまから始める確定拠出年金投資(自由国民社)http://amzn.to/2csBEsM
    
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