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ETF(上場投資信託)と投資信託の違いと比較・おすすめの選び方

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ETFと投資信託の違いと比較

ETFと投資信託の違い・比較

EFTと投資信託の違いと比較の一覧表

はじめにETF(上場投資信託)と投資信託の主な違いと内容を比較した一覧表をみてください。

  ETF 投資信託
取引所への上場 上場 非上場
購入価格 変動する市場価格 1日1回の基準価格
購入先 証券会社 証券会社、銀行など
購入方法 株式と同様に証券会社を通じて市場で売買 証券会社や銀行からその日の基準価格を元にした金額で購入
販売手数料 証券会社ごとの売買手数料 商品や販売会社で異なる販売手数料
信託報酬 投資信託より低め 一般的にETFより高い
売却等コスト 売却時の売買手数料 信託財産留保額等
税金 譲渡益・分配金に20.315%
損益通算等 株式やそれぞれの損益を損益通算可能

どちらも投資信託であるものの、このように結構違いがあるのです。

ETFは証券会社を通じて市場で売買するため、株式投資のように購入したい価格をしている指値さしね注文や注文した時点の価格で購入する成行なりゆき注文を選べます。

投資信託は1日1回基準価格が出るだけですから、購入したい価格を指定することはできません。

投資信託には投資手法によって、基準となる指数に連動する成果を目指すパッシブ運用とそれを上回る成果を目指すアクティブ運用があります。

ETFは投資信託のインデックス型と同じようなもので、それを市場で自由に売買できる商品とイメージしてください。

運用方法による商品性の違い(ETF/投資信託)

投資信託の運用による区分けにパッシブ運用とアクティブ運用があります。違いはそれぞれ次のとおりです。

  • パッシブ運用 :日経平均やTOPIXなどの市場平均の各種指数と同じような運用成果を目指す
  • アクティブ運用:これらの指数を上回る運用成果を目指す

これを踏まえてETFと投資信託は運用方法がどのようになっているかというと次のようになります。

  パッシブ運用 アクティブ運用
ETF ×
インデックス型投信 ×
アクティブ型投信 ×

ETFと投資信託の違いを比較するときに、運用方法による違いがあることはよく覚えておいてください。

この後これらの商品にかかる手数料について解説しますが、アクティブ運用は市場平均の指数を上回る成果を目指します。

機械的に運用するパッシブ運用より手数料を含めたコストは高くなります。

ETFと投資信託の手数料(信託報酬など)・分配金・配当の違い

ETFは株式に近いかたちの売買ができるので、手数料も商品に対する販売手数料というよりは証券会社への売買手数料になります。

投資信託の販売手数料は有るものと無いものがあります。無いものをノーロードといいますが、最近はこのタイプも増えています。

両方とも保有している間に、信託報酬(運用管理費用)がかかります。運用中ずっとかかるコストなので手数料関係については重視したい項目です。

一般的はETFの方が投資信託よりも手頃な金額に設定されています。次にその手数料などについてもう少し詳しくみていきましょう。

ETFは購入や売却のときに売買手数料が必要です。株式を市場で売買するときにも同じようにかかるものです。

これに対して投資信託では、購入時に販売手数料や売却や解約時に信託財産留保額や換金手数料などがかかります。

これらは商品や証券会社などによって違い一律の手数料ではありません。

ETFと投資信託の手数料で注意したいものが、信託報酬(運用管理費用)です。運用中にずっと費用が取られるので高いと運用成果が下がる可能性がでてきます。

一般的には投資信託だとインデックス型よりアクティブ型が、国内だけの投資信託より海外の投資信託が、先進国だけより新興国の物の方が高くなります。

専門家が運用しますから、手がかかる方が手数料が高くなりがちです。

信託報酬の違い、比較

おおよその目安になりますが、両方の投資を考える上でのコストで重要な信託報酬のおおよその目安は次のようになります。

  • ETF(上場投資信託)0.1弱%~1%くらい
  • 投資信託 0.2%弱~1%くらい

パッシブ運用するものでも、投資対象や国内か海外かなどで信託報酬は異なります。

一般的にはETFの方が信託報酬は低めと考えてください。投資信託にはアクティブ型がありますが、比較するならインデックス型でしないと公平ではありません。

但し、近年投資信託の信託報酬を含めた手数料は引き下がってきています。なかには手数料の高いものもあるので注意が必要ですが、条件はよくなってきています。

確定拠出年金やつみたてNISAがはじまったことで投資信託のこれらの手数料は以前よりも下がってきています。

分配金・配当

一般的な投資信託と同じように、ETFでも分配金を支払うケースがあります。

ETFの場合、一般の投資信託と違うのは、決算期間中に発生した利子や配当などの収益から信託報酬などのコストを差し引いて残りの全額を分配する仕組みになっています。

すべてのETFに分配金があるかというと、金などを対象にしたETFの場合、金は株式などと違ってそもそも配当や利息がありません。そのため分配金もないということになります。

分配金についてはETFの種類によって出るもの出ないものがあります。

ETFのメリット・デメリット

ETFのメリット・デメリット

ETFと投資信託の違いについてはすでに解説しましたが、この部分を踏まえて改めてETFと投資信託のメリット・デメリットをチェックしてみましょう。

メリット

  • 手数料などを含めたコストが安い
  • 市場でいつでも売買可能で、指値注文・信用取引もできる
  • 分散投資ができる

デメリット

  • 分配金が再投資に回るわけではない
  • すべてが積立投資できるわけではない

株式の取引に近いということは、価格が市場の需給関係で決まります。売却しなければならないタイミングで価格が低下していれば安い価格で売却せざるを得なくなります。

投資信託でも分散投資はできますし、多くの銘柄から選ぶことができることなども似ています。

一方で手数料などのコストの安さやリアルタイムで売買できるなどの違いもあります。

ETF・投資信託はどっちを選ぶ?

ETF・投資信託はどっちを選ぶ?

人によって考え方はあるでしょうが、ETFと投資信託の違いは理解した上でどちらを選べばいいのでしょうか。

投資スタイルなどにもよりますが、毎月の積立投資をすることを考えているならETFや投資信託を比較検討する前にすることがあるのです。

積立投資をする場合にETF、投資信託よりも先にすること

コツコツ積立投資をするなら先にするのは、「つみたてNISA」です。

ETFと投資信託の違いや比較をする人なら、NISA(つみたてNISAもしくは一般NISAいずれか)口座を開設して利用している人が多いでしょう。

まずはつみたてNISAを優先させてください。

その理由は運用して利益がでた分について税金がかからないからです。つみたてNISAなら年間40万円(毎月約3.3万円)まであるのでこれを優先して使ってください。

つみたてNISAの対象商品は160本程度ありますが、ほとんどがインデックス型の投資信託です。20本弱がアクティブ型の投資信託、3本くらいのETFがあります。

ETFと投資信託のおすすめの選び方

ETFと投資信託のどちらを選ぶかより前にもう一つ確認してほしいことがあります。

他の資産(貯蓄タイプの保険や預貯金を含む金融資産すべて)はどこに、どのくらいありますか。

ETFと投資信託を検討するくらいですから資産運用が前提でしょう。仮に老後資金も視野に入れていてすぐに利用しない資金なら確定拠出年金にも非課税枠があります。

税金がかからない制度は投資する上で積極的に利用すべきなので、制度を利用していないなら検討だけはしてみてください。

予算で選ぶ

ETFでは、最低の購入単位が決まっています。具体的には取引価格×最低の1取引単位が最低必要な費用です。一般的には1万円から10万円程度です。

投資信託は購入先の証券会社や銀行などによっては、100円からなどさらに少額で購入できるケースもあります。

予算の範囲でしか投資もできませんから、より少額で投資したい場合には投資信託のほうがいいでしょう。

投資スタイル

例えばつみたてNISAの話をしましたが、ETFでは対象商品が3本程度しかありません。またアクティブ運用するものを選ぶならやはり投資信託になります。

まとまった資金があってリアルタイムで細かく売買をしたいのであれば、市場で売買できて指値もできるETFの方が向いています。

まずは金融資産がどこにどのくらいの割合で置いてあるか、何に投資しているか(もしくは預貯金がほとんどか)など現況を確認してください。

投資する以上はどの程度リスクを負えるか(リスク許容度)も重要です。

これらの要素を複数掛け合わせて、自分に合いそうな条件により近い方を選んでいくといいでしょう。

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まとめ

ETF(上場投資信託)と投資信託の違いと比較・おすすめの選び方、についていかがでしたか。

この記事ではETFと投資信託についての違いや比較を軸に解説しましたが、人によってはREIT(不動産投資信託)なども候補に挙がってくるでしょう。

予算はもう少し高くなりますが、国内・海外など幅広く投資対象を広げていくことを考えてください。

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ライター紹介 ライター一覧

平野 敦之

平野 敦之

ひらの あつし

平野FP事務所代表。(CFP ®・1級FP技能士・宅地建物取引士・2級DCプランナー・住宅ローンアドバイザー)。東京都出身。大学卒業後に証券会社、損害保険会社等で実務を経験した後1998年に独立。

・個人のライフプラン、お金の悩みやお困りごとのサポート。
・法人の経営者のお金の悩み、営業を支援。

ファイナンシャルプランナー歴20年以上。相談業務の他TVやラジオ、新聞、雑誌など直近の10年間で200回以上の取材を受ける。同業であるファイナンシャルプランナーに対しても情報提供の執筆や講演を行う。

講演・セミナー活動も大学での非常勤講師や国民生活センターや行政機関、大手企業や団体など幅広い実績を持つ。総合情報サイトAll Aboutにて2003年よりマネーガイドを務め、15年以上に渡り定期的にマネー情報の発信を実施。その他の媒体も含めてWEB上での執筆記事は600本以上。

「お金の当たり前を、当たり前に。」するために、現場の相談を中心業務と考え活動を続ける。

【著書】いまから始める確定拠出年金投資(自由国民社)http://amzn.to/2csBEsM
    
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